2025年7月15日、情報学群・栗原 徹教授の研究チームによる公開実験が、北川村のゆず農園で行われました。
　果樹栽培では、豊作と不作が交互に繰り返される「隔年結果」とよばれる現象がおこります。
　果実がたくさん実った年は、翌年の花芽へまわる養分が減ってしまうことに起因するのだそうで、毎年の生産量を均一化し、安定的な生産を継続するには、適切な葉果比（果樹の葉の数に対する果実の数）に沿って、多くなりすぎた果実を間引く（＝摘果する）必要があります。
　高知県内で生産される果実のうち最も多いのがゆずで、国内生産量の半数以上を占めます。その生産者の約96%が個人経営（2020年政府統計）とのことで、大きな課題である生産人口の減少や高齢化から、摘果もほとんど行われていないのが現状で、作業者数削減と労力軽減への取り組みが期待されています。
　これらを背景に栗原教授は、北川村を実験フィールドに、共同研究者である高知大学　農林海洋科学部　濵田 和俊准教授とともに2023年から、この葉果比推定や農作業支援等に取り組んでいます。
　今回公開した実験での提案は、「摘果までは人が行い、廃棄場所までの運搬・廃棄を四足歩行ロボットが担う」というものです。
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