10月11日、情報学群の栗原 徹教授が、高知県北川村のゆず農園で、自動化・省力化による農家の負担軽減を目的に、四足歩行ロボットを活用した実証実験を行いました。

　高知県は、ゆずの国内生産量のうち約53％、収穫量約1万1,000トン（2019年農林水産省調べ）と日本一を誇っています。近年、ゆず等の果実の産出額は、優良品種への転換により年々増加傾向にある一方で、生産者の高齢化や栽培農家数の減少により、栽培面積や生産量は緩やかな減少傾向に向かっています。継続的に安定した果実栽培を行うためには、生産効率を高めるだけでなく、作業量を減らし、必要な労働人数や労働時間を削減することが必要です。

　また、ゆず等の柑橘類の果樹は栽培上、隔年結果と呼ばれる豊作・不作の繰り返しを生じやすく、毎年の安定生産が農家にとって課題となっています。それを避けるため、適切な葉果比（=葉数/果実数）を調べ、摘果することが重要です。

　当日は、これまで人力で行っていた葉数推定のデータ収集を自動化・省力化するため、今後「果樹栽培技術革新のための１樹葉果比推定技術」のシステムを四足歩行ロボットSpot（※２）に搭載する予定とし、自律走行と人の追跡の２つの実証実験を行いました。

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